はじめに。引っ越しは「段取り力」がすべてです。
先日、３年住んだマンションから郊外のマンションに引っ越しました。
正直、想像以上にやることが多く、何度も「もっと準備しておけば…」と後悔しました。
この記事では、私の実体験を元に、引っ越し前・当日・引っ越し後に「やるべきこと」をすべてリストアップします。
見落としがちな手続きや荷造りのコツ、チェックリストまで網羅しているので、これから引っ越す方はぜひご活用ください。
目次
引っ越し前にやること｜1カ月前から始める準備
1引っ越し業者を選ぶ・相見積もりを取る
相見積もりは必須
私は最初、大手のサ●イ引越センターに見積もりをお願いしましたが、金額が思ったより高く感じました。
そこで「引越し侍」で一括見積もりを利用したところ、複数社から連絡があり、その中の1社がサ●イ引越センターの約3分の1の料金を提示。
もちろんサービス内容も問題なく、結果的にかなり安く引っ越せました。最初から1社だけで決めるのはもったいないです。必ず相見積もりを取りましょう。
公式サイト引越し侍の公式はこちら
平日を選ぶ
当初は週末に予定していましたが、料金が高くなると知って平日の午後に変更しました。その結果、同じ業者からの見積もりが約2万円安くなりました。
土日や午前指定は高い傾向にあるので、できるだけ。平日や午後便を選ぶとコストダウンできます。
荷物は徹底的に減らす
荷造りをしながら要らない家具や家電を処分した結果、ワンサイズ小さいトラックで済むようになり、料金も1万円以上節約できました。新居もスッキリして一石二鳥です。
アドバイス：荷物を減らすだけでトラックのサイズが下がり、数万円単位の節約につながることもあります。
私自身、この3つを組み合わせただけで、当初の見積もりより5万円以上安く引っ越しできました。大きな工夫をしなくても、ちょっとした工夫でここまで違いが出ます。ぜひあなたの引っ越しでも試してみてください。
引っ越し費用を安くする方法まとめ
- 相見積もりを取る
複数社を比較すると数万円の差が出ることも。引っ越し侍など一括見積もりサービスが便利。 - 繁忙期を避ける
3〜4月、9月は料金が高騰。オフシーズン（5月〜2月、特に平日）は安くなる傾向あり。 - 曜日・時間を工夫する
土日・午前指定は高い。平日や午後便、フリー便を選ぶと割引されやすい。 - 荷物を減らす
不用品はリサイクルやフリマで処分。荷物が減ればトラックのサイズも小さくなり料金が下がる。 - 梱包を自分でする
業者の「おまかせパック」は便利だが割高。自分で段ボール詰めをすれば大幅節約可能。 - ダンボールや梱包材を調達する
スーパーやドラッグストアで無料でもらえる段ボールを活用。 - 単身パックを検討する
荷物が少ない場合はヤマトや日通の単身パックが安いことも。 - 引っ越し日を柔軟に調整する
業者の空き日程に合わせる「フリー日取り」にすると割引になる場合あり。 - 支払い方法を確認する
現金払いよりカード払いの方がポイント還元やキャンペーン適用でお得になることも。
2現在の住まいの「解約連絡」は早めに！
ここ、意外と忘れがちなのですが、現在住んでいる賃貸マンションやアパートの「解約予告」は、最低でも1カ月前に行う必要があります。
私の住んでいたマンションでは「30日前までに解約通知を出す」という契約条項がありました。
もしこの連絡が遅れると、退去日と新居入居日が重なり、“二重家賃”を支払うはめになることも。
さらに、解約連絡は口頭だけでなく、書面やメールで正式に行う必要があることも多いので、管理会社やオーナーの連絡先を確認し、早めに動いておくことが肝心です。
また、退去時の立ち合いや原状回復費用のトラブルを防ぐために、「引っ越し日の1週間前」くらいに立ち合い日時を予約しておくのがベストです。
【チェックポイント】
- 賃貸契約書の「解約予告期間」を確認（通常30日〜60日）
- 管理会社への正式連絡（メール＋電話）
- 退去立ち合いの予約（1週間前には連絡）
- 鍵の返却日と方法を確認（ポスト投函不可な場合あり）
3転出証明書を役所で発行
日本では、住んでいる住所を住民票に正しく登録することが法律で義務づけられているため、他の市区町村に引っ越す場合は、引っ越し前に「転出届」を、引っ越し後に「転入届」を出すという流れが必須です。
転出届とは、今住んでいる市区町村から他の市区町村へ引っ越すときに、元の役所へ「ここから引っ越しますよ」と通知する手続きです。
この届を出すことで、「転出証明書」が発行され、引っ越し先、役所で「転入届」を出す際に必要になります。
【転出届】引っ越し予定日の14日前から発行してもらえる
【転入届】引っ越してから14日以内に提出する義務がある
「転出証明書」の発行は引っ越し予定日の14日前から役所で受け付けてもらえます。
役所にはルールがあり、転出届は「実際の引っ越し予定日の14日前からでないと提出できない」と決まっています。それより早く行っても、「まだ手続きできません」と言われるので要注意。
もし14日を過ぎてしまったら？
過料（罰金） の対象になることがあります（最大5万円）。
住民票が正しく移らないため、健康保険・年金・児童手当などの手続きに影響。
選挙権や各種行政サービスが利用できなくなる可能性も。
引っ越し先の役所には、転入届を引っ越しから14日以内に提出する義務があります。これを過ぎると、住民基本台帳法により最大5万円の罰金対象になる場合があります。
どこで手続きするの？
- 【窓口で手続き】現住所の役所（市役所・区役所など）で直接手続き
- 【郵送で申請 】書類を郵送し、転出証明書を後日受け取る
- 【オンライン】マイナンバーカードがあれば、スマホやPCから申請可能。その場合は書類の提出不要。
最近は、マイナンバーカードを使えばスマホやパソコンから転出届を出せるようになっています。とても便利な方法ですが、すべての市区町村で対応しているわけではありません。
住んでいる地域がオンライン申請に対応しているかどうかは、事前に市区町村のホームページで確認が必要です。私の住んでいた地域も、便利そうだと思ってオンライン申請をしようとしましたが、実は非対応で結局役所に行くことになりました…。
【1】窓口手続きで必要なもの
- 本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカードなど）
- 印鑑（認印）※不要な場合もあり
- 転出届の用紙（役所でもらえる）
- 代理人の場合は委任状と本人確認書類のコピー
【2】郵送手続きで必要なもの
- 転出届の申請書（自治体のWebサイトからPDFでダウンロード・印刷）
- 本人確認書類のコピー（運転免許証・マイナンバーカード・保険証など、いずれか1つ）
- 返信用封筒（あなたの住所・氏名を記入し、切手を貼る。転出証明書が届く）
- 委任状（代理人が申請する場合は、あなたと代理人の情報が必要）
【3】マイナンバーで必要なもの
- 「マイナポータル（https://myna.go.jp/）」にアクセスしマイナンバーカード＋4桁の暗証番号（署名用）を使ってログイン。スマホの場合は、カードをかざすだけでOK（対応端末のみ）
- 「引っ越し」を選択。引っ越し予定日、新住所、引っ越しの理由などを入力
- 提出完了→「転出証明書」は不要に！
「マイナンバーカード」を使えば、役所に行かずに転出届が出せて、しかも転出証明書が不要になるというメリットがあります。ただし発行でできるのは「転出届だけ」です。
住民票を新しい住所に移すには、引っ越し先の区役所に出向き「転入届」という手続きをしなければなりません。
なぜマイナンバーだけで完結できないの？
マイナンバーカードを確実に本人が持ってきたことを役所が直接確認する必要があるのです。
- カードの持ち主＝本人か？
- 有効な署名用電子証明書が入っているか？
- 実際にその住所に住み始めたか？
などを、役所で職員がチェックすることが義務付けられています。
おすすめはマイナンバーカードからの申請
転出届の申請方法には【窓口】【郵送】【オンライン】の3種類があります。窓口での手続きは即日「転出証明書」を受け取れるため安心ですが、平日に役所へ行く必要があります。
郵送なら役所に行かずに済みますが、証明書が届くまで数日かかるため、余裕を持った手続きが必要です。
マイナンバーカードを持っている方は、マイナポータルから24時間オンライン申請が可能で、転出証明書も不要になるため最も便利です。
ただし、人口の少ない町村や小規模な自治体では、まだシステム導入が進んでいない場合があるので事前確認が必要です。状況に合わせて最適な方法を選んでくださいね。
ライフラインの手続き
ライフラインとは、日常生活に欠かせない 電気・ガス・水道・インターネット のこと。
引っ越すときは「旧居での停止手続き」と「新居での開始手続き」の両方を行う必要があります。
電気の手続き
【停止】退去日を伝えて契約を終了。
【開始】新居のブレーカーを上げるだけで使える場合が多いですが、事前に契約が必要です。
Webや電話で簡単に手続きできます。
ガスの手続き
【停止】退去日を伝え、メーターの閉栓作業を依頼。立ち会い不要な場合が多いです。
【開始】新居での開栓には 立ち会いが必須。ガス会社の作業員が来て火の確認をします。
希望の日程で予約が取れないと、数日ガスが使えずお風呂に入れないこともあるので要注意！
水道の手続き
【停止】退去日を伝えて使用中止。
【開始】自治体の水道局に連絡。Webや電話で申し込み可能。
鍵を受け取ったらすぐに使用できることが多いです。
インターネット（光回線・プロバイダ）
【停止】解約または移転の手続きを早めに。
【開始】新居で回線工事が必要な場合があり、最短でも2〜3週間かかることも。
「引っ越し後すぐ使いたい」なら、1カ月前から予約しておくのが安心です。
郵便物関係の手続き
引っ越しのときに意外と忘れやすいのが、郵便物の手続きです。まず押さえておきたいのが「転送届」。
これは、引っ越し前の住所に届いた郵便物を、新しい住所に1年間無料で転送してくれる郵便局のサービスです。
手続きは郵便局の窓口でもできますし、インターネットの「e転居」を使えばスマホやパソコンから簡単に申し込むこともできます。
この転送届を出しておけば、銀行やカード会社、通販サイトなどで住所変更がまだ済んでいない場合でも、郵便物を受け取り損ねる心配がありません。
私は一度、転送届を出し忘れてクレジットカードの更新通知が旧住所に届いてしまったことがあり、大変焦った経験があります。
幸い元の住人が連絡をくれたので助かりましたが、もし受け取れなかったらカードの更新手続きに支障が出ていたかもしれません。
こうしたトラブルを防ぐためにも、引っ越しが決まったら住所変更の手続きとあわせて、必ず転送届を済ませておくのがおすすめです。
郵便局で転送届を出すときに必要なもの
- 【本人確認書類】
運転免許証、マイナンバーカード、健康保険証など、氏名と住所が確認できるもの。 - 【旧住所と新住所が確認できるもの】
本人確認書類に住所が記載されていればそれでOK。引っ越し直後で住所変更がまだの場合は、公共料金の領収書などを求められることもあります。 - 【印鑑】
サインで済むケースもありますが、郵便局によっては認印を求められることがあります。
転送届の手続きが完了すれば、旧住所あての郵便物も新住所に届くようになります。ただし、このサービスはあくまで1年間の一時的な対応にすぎません。
銀行やクレジットカード会社、保険、携帯電話、通販サイトなど、日常的に利用するサービスの登録住所も早めに新しいものへ変更しておきましょう。
住所変更を済ませておけば、転送期限が切れた後でも安心して利用を続けられます。
まとめ：引っ越し前後の手続きを計画的に
引っ越し前（1〜2か月前〜）
- 賃貸物件の解約通知（管理会社・大家へ連絡）
- 引っ越し日を決める（できれば平日・オフシーズン）
- 引っ越し業者の相見積もりを取る（引っ越し侍など活用）
引っ越し直前（2週間前〜）
- 役所で転出届の手続き（14日前から可能）
- 電気・ガス・水道・インターネットの停止／開始手続き
- 郵便局で転送届の手続き（窓口 or e転居）
- 粗大ごみや不用品の処分予約
引っ越し当日
- 荷物の最終梱包と搬出立ち会い
- ガス閉栓の立ち会い（旧居）
- 新居でのガス開栓立ち会い
- 引っ越し業者への指示（部屋ごとの荷物の配置）
引っ越し後（14日以内）
- 新住所の役所で転入届を提出（住民票の移動）
- 銀行・クレジットカード・保険・携帯電話などの住所変更
- 運転免許証・マイナンバーカードの住所変更
- 子どもの転校・転園手続き
- 近隣へのあいさつ
引っ越し後14日以内に
引っ越しは荷造りや片付けだけでなく、役所での転出届や転入届、ライフラインの停止と開始、郵便物の転送届、そして銀行やクレジットカードなど各種サービスの住所変更といった、多くの手続きが必要になります。特に「転出届は引っ越し予定日の14日前から」「転入届は引っ越し後14日以内」といった期限は、忘れずに守ることが大切です。
引っ越しは相見積もり必須
引っ越し費用を抑えるためには「引越し侍」などで相見積もりを取り、日程や荷物を工夫することも有効です。さらに郵便局の転送届を活用しつつ、登録情報の変更も早めに済ませておけば、安心して新生活をスタートできます。
引っ越しは大変なイベントですが、やることを整理して一つひとつ確実にこなしていけば、余計なトラブルや出費を防げます。ぜひ今回のポイントを参考にして、スムーズで気持ちよい新生活を始めてください。
